「日本の島国根性が国内大学をダメにしている」は本当か？
更新日：2020年5月2日
近年、世界大学ランキングで年々国内の大学のランキングが下がっているのが問題視されており、日本の大学は留学生の受け入れが少ないから、あるいは外国人教員が少ないから世界大学ランキングが低くなっているという主張がある。
少しググってみると、以下のようなことを原因であると言っている記事が散見される。
「英語で研究できる環境にない」
「外国人留学生や外国人研究者の数が少ない」
など
それは本当なのだろうか。
まずは世界の大学含め、現状を確認してみよう。
下記は、TIMES HIGHER EDUCATIONが毎年出している「World University Rankings」のデータで、2011年のトップ10の大学の現在までのランキング推移である。
近年ではカリフォルニア工科大学とオックスフォード大学が一位争いをしているというような状況。
ハーバード、スタンフォード、MIT、プリンストン、ケンブリッジなどは上位常連となっているが、UCバークレーが近年ランクを著しく下げている。
イエール大学も最近ではトップ10から外れている。
続いて、アジアの大学を見てみよう。
以下はアジアの主な大学のランキング推移である。
これを見るとアジアの大学は2011年度から2018年度の間で軒並みランクが向上している。
中国
北京大学（Peking University）： 37位 → 27位
清華大学（Tsinghua University）： 58位 → 30位
韓国
ソウル大学（Seoul National University）： 109位 → 74位
シンガポール
シンガポール国立大学（National University of Singapore）： 34位 → 22位
南洋理工大学（Nanyang Technological University, Singapore）： 174位 → 52位
ただし、香港と日本はランクを下げている。
香港
香港大学（University of Hong Kong）： 21位 → 40位
香港科技大学（Hong Kong University of Science and Technology）： 41位 → 44位
日本
東京大学： 26位 → 46位
京都大学： 57位 → 74位
下記は日本の大学のランキング推移である。
東大、京大以外の大学も軒並み下降傾向である。
東工大、大阪大学、東北大学は2016年から200位以内にすら入らなくなってしまった。
Times Higher Educationのランキングの基準は以下のようになっている。
https://www.timeshighereducation.com/world-university-rankings/methodology-world-university-rankings-2018
Teaching (the learning environment)（教育）: 30%
· Reputation survey: 15%
· Staff-to-student ratio: 4.5%
· Doctorate-to-bachelor’s ratio: 2.25%
· Doctorates-awarded- to-academic-staff ratio: 6%
· Institutional income: 2.25%
Research (volume, income and reputation)（研究）: 30%
· Reputation survey: 18%
· Research income: 6%
· Research productivity: 6%
Citations (research influence)（引用）: 30%
International outlook (staff, students, research)（国際性）: 7.5%
· International-to-domestic-student ratio: 2.5%
· International-to-domestic-staff ratio: 2.5%
· International collaboration: 2.5%
Industry income (knowledge transfer)（民間からの研究資金）: 2.5%
これらの評価基準をみると、留学生比率は「International outlook (staff, students, research)（国際性）: 7.5%」の項目の中の「International-to-domestic-student ratio: 2.5%」にあたるが、わずか2.5%に比重しかない。 外国人スタッフ比率「International-to-domestic-staff ratio: 2.5%」に関しても2.5%の比重しかない。
「国際性」の比重全体でみても7.5%である。
確かに、日本の大学は国際性を測る基準である「International Outlook」の点数が非常に低い。
この項目の2018年のトップ30校の平均点は73.9点であるのに対し、例えば東京大学の点数は32.2点である。
では、この「International Outlook」が原因で東京大学のランキングが低くなってきているのだろうか。
必ずしもそうとうは言えない。
2011年度、東京大学が26位だったころの「International Outlook」は18.4。
東京大学が46位である2018年度の「International Outlook」は32.2。変化率75%
（トップ30校の平均： 2011年：62.7 → 2018年：73.9。 変化率18%）
東京大学のランキングが下がっている原因が国際性であるならば、国際性の評点が下がっている、もしくは他の大学の数値よりも低い成長率で推移しているはず。
上記をみると、国際性の評点はまだまだ低いものの、2011年から75%増加しており、東京大学は徐々に国際化しているのが評価されていることになる。 改善の余地が大きいことはわかるが、ランキング低迷の原因とまで言ってよいものであろうか。
では、何が原因なのかというと、評点の90%を占める以下である。
Teaching (the learning environment)（教育）: 30%
東大： 87.7(2011年) → 79.5(2018年)
トップ30校： 79.9(2011年) → 79.5(2018年)
Research (volume, income and reputation)（研究）: 30%
東大： 91.9(2011年) → 85.2(2018年)
トップ30校： 85.1 (2011年) → 87.8 (2018年)
Citations (research influence)（引用）: 30%
東大： 58.1(2011年) → 63.7(2018年)
トップ30校： 91.4(2011年) → 95.6(2018年)
Times Higher Educationより、東京大学の上記項目の点数の推移である。
https://www.timeshighereducation.com/world-university-rankings/university-tokyo
Citation、つまり論文の引用数が平均に比べて、異常に低い。
これも割と知られたことであり、日本の特に人文学系の学者は論文を日本語で書くので、引用されにくいといと言われている。
それも正しいのだろうし、打ち手を打つべきだが、上2つの方が由々しき事態ではなかろうか。
つまり、上2つの項目が下がっているということは教育と研究の質があまり評価されなくなっているということである。
2011年は両方の項目でトップ30校の平均値よりも上であったが、2018年では平均値かそれ以下になっている。
これらの項目の半分は学者へのアンケートによって決められる。
アンケート対象者は、国連のデータなどをもとにして地理的に公平性のある形で選ばれた人であるとのことである。（アンケートの中身は対象者しか見ることができない）
下記、参照
https://www.timeshighereducation.com/world-university-rankings/academic-reputation-survey-now-open
これはどういうことかというと、世界中の学者からの東京大学の教育・研究機関としての評価が下がっているということである。
ランキングが低いのは、英語や国際性の問題なのであれば、留学生や外国人教員をたくさん受け入れれば解決するのかもしれないが、「教育・研究機関としての世界中の学者からの評価が下がっている」という事実は受け止めなければならないと思う。
世界中の学者からの評価・尊敬をどうやって取り戻すのかというのが真の課題である。
どうしてもメディアなどでは国際性を向上させることに議論が向きがちであるが、もっと本質的な課題を議論してほしい。
ちなみに、国際性を向上させるにしても、留学生や外国人教員を増やすとか小手先のことではなく、個人的には、日本の有名大学とシンガポールや香港の国際色豊かな大学を合併させるぐらいのドラスティックな改革の議論をしてほしいものである。
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